　東京市場は真夏の波乱相場に突入した格好だ。２日の日経平均株価は前日比２２１６円安と急落。下落幅は１９８７年１０月２０日（３８３６円）のブラックマンデー以来の水準で歴代２位だった。日経平均株価は７月１１日の４万２２２４円から今日の３万５９０９円まで約１５％下落。特に、８月に入ってからの２日間で約３２００円の下げを演じた。

　日銀の追加利上げを背景に、一時１ドル＝１４８円台まで急激な円高が進行したことが警戒された。また、米７月ＩＳＭ製造業景況感指数が予想を下回り、米国に景気後退懸念が膨らんだことが嫌気された。

　特に厳しい下げに見舞われたのが、東京エレクトロン<8035.T>やディスコ<6146.T>、レーザーテック<6920.T>といった半導体関連株だ。米半導体株安に円高の追い打ちもあり、全体相場を押し下げている。「生成ＡＩ関連人気で半導体などテック株は割高水準にまで買われていた」（アナリスト）との見方もあり、半導体関連株が下げ止まることが全体相場の落ち着きの条件になりそうだ。

　また、円高がどこで止まるかを見極める必要がある。「海外投資家は、円売り・ハイテク株買いのポジションを組んでいたともみられ、その巻き戻しの動きが出ている」（市場関係者）ともみられている。今後をみるうえで今晩の米７月雇用統計や５日の米７月ＩＳＭ非製造業景況感指数、１４日の米７月消費者物価指数（ＣＰＩ）などが注視されそうだ。

　ただ、この日の日経平均株価の下落幅は大きいが、下落率は５．８％で歴代２０位にも入ってはこない。警戒は必要だが、慎重な姿勢も求められるだろう。

　上記以外の来週のスケジュールでは、海外では６日に米６月貿易収支、７日に中国７月貿易収支、９日に中国７月消費者物価指数（ＣＰＩ）などが発表される。６日にキャタピラー＜CAT＞、スーパー・マイクロ・コンピューター＜SMCI＞、７日にウォルト・ディズニー＜DIS＞、８日にイーライ・リリー＜LLY＞が決算発表を行う。

　国内では５日に６月１３～１４日開催分の日銀金融政策決定会合の議事要旨、６日には６月家計調査、８日に７月３０～３１日の日銀金融政策決定会合の「主な意見」、７月景気ウォッチャー調査が発表される。５日に伊藤忠商事<8001.T>、日本郵船<9101.T>、６日にダイキン工業<6367.T>、三菱重工業<7011.T>、７日にソニーグループ<6758.T>、ソフトバンクグループ<9984.T>、８日に東京エレクトロン<8035.T>、リクルートホールディングス<6098.T>、９日にブリヂストン<5108.T>、三越伊勢丹ホールディングス<3099.T>が決算発表を行う。来週の日経平均株価の予想レンジは３万５１００～３万６８００円前後。（岡里英幸）

出所：MINKABU PRESS

来週の株式相場に向けて＝真夏の波乱相場に突入、焦点は米景気動向と円高の行方

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